取引企業との情報共有やコミュニケーションの場を定期的に設け、相互の発展に努めています。 職場においては、ダイバーシティやワークライフバランスを考慮した職場整備をはじめ、ワークスタイル変革も進行中です。
マルチステークホルダー方針